電通総研、自社開発のローコード開発プラットフォーム「iPLAss Ver.4.0」提供を開始

　電通総研は、同社の開発したローコード開発プラットフォームの最新版「iPLAss Ver.4.0」の提供を10月4日に開始した。あわせて、クラウド環境と一体型の「iPLAss Cloud」でも、「iPLAss Ver.4.0」の利用が可能になっている。

　iPLAssは、2012年5月に提供が開始された、システム開発の生産性向上を目的に汎用的な機能をフレームワークとモジュール形式で提供するローコード開発プラットフォーム。専門的なプログラミングの知識がなくても高速かつアジャイルな開発が可能で、開発期間の短縮や開発コストの削減を実現する。

　今回、提供が開始されたiPLAss Ver.4.0では、最新のJava 21／Jakarta EE 10に対応しており、iPLAss上のJavaプログラムで仮想スレッドなどを活用することによって、大規模なデータ処理や大量同時アクセス時のシステム性能を向上させられる。また、最新のJava言語仕様に沿うことで、より簡潔で読みやすく保守性の高い効率的なプログラムコードを記述できる。

　また、最新のJava標準仕様の採用とOSSライブラリの最新化によって、長期間のサポートと継続的なセキュリティパッチの提供が可能になり、セキュリティリスクの低減とシステムの安定性向上を実現し、システムリリース後も長期間にわたって安全に利用できるようになった。

　さらに、ノーコード・ローコードによる自動生成画面では、最新のマテリアルデザイン（Material 3）を採用したUI画面を提供するとともに、PCやモバイル、タブレット端末といったさまざまなデバイスでの表示の最適化、アクセシビリティの強化、ライトモード・ダークモードへの対応を実現している。