急速な立ち上がりを見せるAndroid市場
ブレイ氏は、世界人口68億に対し、モバイルデバイスが41億台、PCが12億台という調査結果や、過去の通信技術の普及速度の比較をもとに、モバイル領域の機運の高まりを強調し、「デベロッパーはもっとモバイルにコミットして欲しい」と述べた。
Android市場については、今年8月に1日あたりのデバイス接続数（アクティベーション数）が20万、Android Marketの登録アプリ数が8万を記録し、Androidデバイスの総数が90あることも併せ、順調に成長していると説明。伸びの主要因として、ゲームによる楽しさの提供を挙げている。
Android関連の新機能としては、Android Marketにおけるおすすめ機能（Market search suggestions）、親しみやすく見やすいタブ形式でのアプリ紹介、コメント機能、レポート機能、ライセンシングサーバーを挙げた。技術面では、OSから切り離されたApps、クラウドからデバイスへのメッセージング機能、テザリング機能などを紹介。日本独自の機能として、オムロンとの協業による日本語音声認識や、モトヤ提供による高品質な日本語フォントも紹介した。
ブレイ氏は、日本はAndroidアプリのダウンロード数では世界5位であるのに対し、アップロード数は2位であることや、ユーザーグループ（日本Androidの会）の会員数の伸びを取り上げ、今後の日本におけるAndroid普及に期待を寄せた。
着々と成功事例が増え続けるGoogle App Engine
続いて、フレッド ソオー氏がGoogle App Engine（GAE）について紹介。「リリースから2年半の間に次々と導入事例が増えている」と述べ、日本の成功事例としてエコポイントのサイトやmixiFESアプリ（ワールドカップの観戦サポート）を挙げた。現在、GAEで開発している開発者は約9万人。週次で13万のアクティブなアプリケーション、55億のページビューがあるという。日本はトラフィック数で世界2位にあたる。
運用の自動化によりアプリ開発に専念できる特長があるGAE。ソオー氏は、「ユーザー企業と話し合いを進めていく中で、IT予算の60％が保守に当てられていることが判明した。GAEでは、このようなオーバーヘッドを軽減し、イノベーションのためのリソースの確保に役立ちたい」と語った。ビジネス利用を意識した「Google App Engine for Business」も今年5月に発表されており、SSLやSQLへの対応、技術サポートといった新機能の他、明快な料金体系、ドメインコンソールなどが拡充されている。
今後の主なトピックスとしては、プラウザのプッシュ配信を利用してリアルタイムのインタラクションを可能にする「Channel API」を挙げた。
既存のモデルから異なる点も多く不安を抱きやすい「クラウドに投資してもよいのだろうか」という疑問に対しては、データとアプリ両面でのクラウドのポータビリティを検討しており、そのためのツールの準備を進めていると回答した。一例として、Spring RooでGWTをサポートしている様子がデモとして示された。
