IDC Japan、2025年以降の国内におけるICT市場に関する10大予測を発表

　IDC Japanは、2025年以降の国内におけるICT市場に関する10大予測を12月9日に発表した。同予測は、米IDCが10月に発行した「IDC FutureScape: Worldwide IT Industry 2025 Predictions」の各項目を、日本国内市場の状況に合わせて調整したものとなる。

　2025年の10大予測は、AIの活用促進が中心的なテーマとなっており、IDCでは今後18か月で世界の企業の多くがAIの実験的な段階から実践へと移行するとみており、それにともなってAIエージェントの活用、AI投資の効果を最大化するためのデータ、インフラストラクチャ、クラウドの「リノベーション」、レジリエンシやサイバーリカバリへの配慮なども求められる。

　2025年以降の国内におけるICT市場に関する10大予測は以下の通り。

1. AIエコノミクス：AIが実験段階から実践、収益化のフェーズへと移行する中でのROI（投資対効果）の明確化
2. AI投資の見直し：AIの投資効果が得られない企業による、AI投資の削減の可能性
3. 広範囲にわたるサイバーレジリエンシ：規制とAIによって強化されたアプリケーションの可用性確保に向けたサイバーリカバリ、サイバーレジリエンシ
4. クラウドモダナイゼーション：クラウドアーキテクチャモダナイゼーションを通じたROIの向上、コスト効率、運用効率、持続可能なIT成果の向上
5. Data as a Product：データを製品のようにすぐ利用できるように整備することを通じた、データサイロと非効率性の大幅な解消
6. アプリの変容：AIエージェント活用による新たな自動化の可能性
7. 推論デリバリ：「マルチ推論」運用戦略の重要性
8. AIインフラの脱炭素化：データ分析を通じたエネルギー使用量の最適化と、AI導入戦略の策定
9. 複合AIのための統合プラットフォーム：AI投資の成功のためのテクノロジ基盤とワークフロー整備
10. 新しい業務の役割：AIによる自動化を通じた働き方変革、新たな業種、雇用ライフサイクル変化

　IDC Japanでは、上記10項目は今後5年間にわたって国内企業において確実に起き、主流になるものもあると考えている。一方で、レガシーシステムからの脱却を図れないでいる企業、インフラやデータがサイロ化している企業、AIを含めたデジタルビジネスへのビジョン策定に着手できていない企業では、AI投資から確実なリターンを生むために、さまざまな課題を解決する必要に迫られる、との見通しを示した。