障害が起きないシステムを構築することは不可能です。だからこそ、障害が起きにくく復旧しやすいシステムをいかに構築するか。CodeZineを運営する翔泳社では、レジリエンス（回復力、弾力性）の高いシステムを構築するための解説書『ITレジリエンスの教科書』を8月5日（金）に発売しました。
『ITレジリエンスの教科書 止まらないシステムから止まっても素早く復旧するシステムへ』は、これまでミッションクリティカルなシステム開発を手掛けてきた大和総研が持つノウハウの集大成となる書籍です。
システム開発においては障害が絶対に起きないことが求められてきましたが、それは現実的ではありません。むしろ、障害が起きることを前提に、レジリエンスの高い、つまり障害が起きにくく、もし起きても復旧しやすいシステムを構築することが必要です。
本書ではそのためのフレームワークや考え方、システムのレジリエンスを確保するプロセスでどんな点に留意すればよいのかを大和総研ならではの知見で解説。コンティンジェンシープラン（緊急時対応計画）の策定や障害訓練といった、実際に障害が起きたときに慌てないための対処法についても取り上げています。
システムに対する適切なリスク評価とコントロールを実現するために、ぜひ本書を参考にしてください。
目次
第1章 ITレジリエンスを確保するフレームワーク
1-1 ITレジリエンスとは何か？
1-1-1 ITサービスが社会へ与える影響
1-1-2 ITにおけるレジリエンスの重要性
1-2 フレームワークの構成要素
1-2-1 システム障害のないシステム構築は可能か？
1-2-2 リスクコントロール設計が重要
1-2-3 フレームワークを構成する３つの要素
1-2-4 危機管理計画の観点から考える
1-2-5 システム構築のルールの位置づけ
第2章 リスク対策を施したシステム構築のルール
2-1 予防策に関するルール（全般編）
2-1-1 上流工程をしっかり行うという基本を守る
2-1-2 システム全体の稼働イメージを持つ
2-1-3 システムの独立性を確保する
2-1-4 対外接続において外部の障害や遅延を想定する
2-1-5 設計・開発工程の終了直後にテスト計画の策定を開始する
2-2 予防策に関するルール（非機能要件編）
2-2-1 非機能要件を重視する
2-2-2 容量・性能設計は前提条件に注意を払う
2-2-3 運用・保守要件は可能な限り自動化対応する
2-2-4 運用要件は障害対応を想定して設計する
2-2-5 システム移行を入念に計画し、移行リハーサルで検証する
2-3 予防策に関するルール（標準化編）
2-3-1 機器・ミドルウェア・クラウド利用の標準化を行う
2-3-2 システムの可視化のためにドキュメントを維持する
2-4 検知策に関するルール
2-4-1 監視の基礎
2-4-2 アラームは対策の実行時間を考慮して設計する
2-4-3 正常稼働監視をあらかじめ組み込む
2-4-4 通知後のアクションを促すような監視メッセージにする
第3章 システム可用性の基礎知識
3-1 システム可用性の基礎
3-1-1 安定稼働に貢献する可用性、信頼性、保守性の対策
3-1-2 システム可用性と稼働率の関係
3-2 冗長化の基礎
3-2-1 冗長化対策とその効果
3-2-2 サーバーの冗長化
3-2-3 DBサーバーの冗長化
3-3 保守に関わる基礎
3-3-1 保守作業の基礎
3-3-2 冗長化構成を活かしたメンテナンス方式
3-3-3 ITリソースの拡張方式
3-4 仮想化の基礎
3-4-1 仮想化の特徴とその効果
3-4-2 サーバーの仮想化技術
3-4-3 ストレージの仮想化技術
3-4-4 ネットワークの仮想化技術
3-5 クラウドの基礎
3-5-1 クラウドの成り立ちとその特徴
3-5-2 クラウドのサービス提供形態
3-5-3 クラウドの導入効果と注意点
3-6 パブリッククラウドサービスの基礎
3-6-1 パブリッククラウドサービスの基礎知識
3-6-2 アベイラビリティゾーン、リージョンの冗長化構成
3-6-3 パブリッククラウドで実現する高可用性実装方式
3-6-4 マネージドサービスの活用
3-7 アプリケーションの可用性
3-7-1 コンテナ技術による可用性の向上
3-7-2 マイクロサービスによる可用性の向上
3-7-3 コンテナオーケストレーションによる可用性の向上
第4章 コンティンジェンシープラン策定の基礎
4-1 コンティンジェンシープランの種類と適用場面
4-1-1 コンティンジェンシープランの構成要素と種類
4-1-2 コンティンジェンシープラン策定のポイント
4-2 コンティンジェンシープラン策定の実際
4-2-1 コンティンジェンシープランのタイプ別の特徴
4-2-2 コンティンジェンシープランの発動の実際
4-2-3 範囲を縮小して中核業務を守る（B-1タイプ）
4-2-4 別の手段により業務・サービスを継続する（B-2タイプ）
4-2-5 変更前の業務・サービスに戻す（Cタイプ）
4-2-6 コンティンジェンシープランの実行に必要な体制
4-2-7 ステークホルダー間の迅速かつ正確な情報共有・公開
第5章 障害訓練の基礎
5-1 障害訓練の進め方
5-1-1 障害訓練の意義と計画のタイミング
5-1-2 障害訓練計画立案時の検討事項
5-2 障害訓練の実際
5-2-1 障害訓練計画の立案
5-2-2 障害訓練の実施
5-2-3 障害訓練結果の評価・報告
付録① システム障害時対応の留意点
付録② システム障害の原因分析と対策立案の基礎
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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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