IDC Japanは4月8日、国内ITインフラ支出動向調査の分析結果を発表した。
本調査は3月に、国内企業／組織においてITインフラ導入の意思決定やプロセスに関与する人を対象に実施され、557名から有効回答を得た。詳細な調査結果は、同社が発行するレポート「2024 年 国内 IT インフラ支出動向調査：デジタルインフラ支出の動向と AI インフラの利用意向 」にまとめられている。
調査結果によると、外部環境の変化やビジネスニーズへの迅速な対応の実現に向けたITインフラへの投資について、86.0％が「最優先」もしくは「優先」と回答した。
特に、事業開始当初からデジタルテクノロジーを中核としてきた「デジタルネイティブビジネス」企業では、60.0％がITインフラ投資に対して「最も優先度の高い」と答えた。
ITインフラ投資の内訳をみると、「サイバーセキュリティ対策」が最も重視されていた。また、大企業では、「ITインフラ運用管理の自動化ツール」や「パブリッククラウドへの移行」が重視されており、中小企業では、「データ管理／分析基盤」「レガシーシステム・技術的負債の刷新」が重視されていた。
さらに、ITインフラ導入・運用において最も重要と考えるパートナーについて尋ねると、システムインテグレーターや国内のクラウド事業者、ITサービス事業者が上位に挙げられ、グローバルに展開するクラウド事業者やシステムインフラソフトウェアベンダーが続いた。特にCIOでは、ネットワークベンダーやコンサルティング会社も重要なパートナーとして認識されていた。
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CodeZine編集部（コードジンヘンシュウブ）
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