デル・テクノロジーズ、「Innovation Catalyst」調査の結果を発表

　デル・テクノロジーズは、「Innovation Catalyst」調査の結果を5月16日に発表した。同調査は、世界40か国のITおよびビジネスの意思決定者6600名に対して行われている。

　調査結果によれば、生成AIが持つ変革的な力や大きなポテンシャルとして、ITセキュリティ体制の強化（世界：52％、日本：24％）、生産性の向上（世界：52％、日本：30％）、顧客体験の向上（世界：51％、日本：26％）が上位を占めた。

　また、克服しなければならない課題として、生成AIの導入によって生じる新たなセキュリティとプライバシーの問題を挙げる回答が世界では68％、日本では60％に達したほか、第三者によるアクセスの可能性がある生成AIツールに自社のデータと知的財産を置くことはできないという回答が世界では73％、日本では58％に達している。

　あわせて、生成AIの導入に着手しているという回答は世界では58％、日本でも58％を占めており、AIの誤動作や望ましくない挙動については世界では77％、日本では62％が組織に責任があると回答した。

　過去12か月間にセキュリティ攻撃によって影響を受けたという回答は、世界では83％、日本では75％に達しており、ゼロトラスト展開戦略を進めているという回答が世界では89％、日本では77％、サイバー攻撃やデータ漏えいから回復するためのインシデント対応策を実装しているという回答が世界では78％、日本では58％と、大多数を占めている。

　さらに、効率と生産性が低下するという理由でITセキュリティのガイドラインと慣行に従わない従業員がいると考えている割合は世界では67％、日本では48％に達した。また、内部の人間による脅威が大きな懸念であるという回答が世界では65％、日本では57％を占めている。

　IT意思決定者の多く（世界：82％、日本：82％）は、生成AIの導入に際して考えられる課題に対応する上で、オンプレミスかハイブリッドを優先すると答えたものの、今すぐにデータをリアルタイムのインサイトに変えられるとする回答は世界では33％、日本では28％に留まった。しかしながら、データは差別化要因であり生成AI戦略にデータの活用と保護を組み込む必要があるという回答は、世界では82％、日本では67％に達しており、今後5年でデータの大部分がエッジからもたらされるようになると見込む回答も世界で42％、日本で30％みられる。

　スキルに関しては、世界の67％、日本の77％が自社が事業展開している業界でイノベーションに必要な人材が不足していると答えており、今後5年において最も重要なスキルと能力としては、世界では「学習に対する意欲と機敏さ」「AIフルエンシー」「創造性と創造的思考」、日本では「専門分野のスペシャリスト」「創造性と創造的思考」「学習に対する意欲と機敏さ」が上位を占めた。

　サステナビリティでは、世界の42％、日本の39％が環境面においてサステナブルなイノベーションの推進を改善すべき点として挙げたほか、世界の79％、日本の56％がIT環境をより効率的に管理すべくas-a-Serviceソリューションを試している。さらに、世界の73％、日本の51％がエネルギー効率を高めるためにAI推論を積極的にエッジへ移行していることが明らかになった。

　そのほか、ビジネス意思決定者のうち世界の81％、日本の78％が、さまざまな理由から戦略に関する話し合いにIT意思決定者を関与させていないものの、事業部門もIT部門も2番目に重要な改善分野として、両者のより強力な関係構築を挙げている。なお、日本ではもっとも重要な改善分野として事業部門はIT部門との関係構築を挙げ、IT部門は協力してイノベーションをサポートすることを挙げた。