国内ITインフラ運用の課題とは？ IDC Japanが調査の分析結果を発表

　IDC Japanは、国内ITインフラ運用動向調査の分析結果を5月26日に発表した。

　同分析によれば、国内のITインフラでは、ITエンジニアのスキル不足や人数不足、ITインフラや運用管理のコストの上昇、サイバー脅威やセキュリティ上の懸念の高まり、ITインフラの複雑化や柔軟性の欠如といった項目が、課題として多く挙げられている。

　今後のITインフラの採用方針としては、「専有型ITインフラを優先（必要に応じてパブリッククラウドも利用）」（45.2％）がもっとも多く、「マルチクラウド／マルチインフラ（適材適所）」（29.1％）がそれに続いた。専有型ITインフラのみ、パブリッククラウドのみとする割合は小さく、大多数の組織が複数のITインフラを使い分ける方針を採用していることから、IDC Japanは今後ITインフラ管理の複雑化にさらに拍車がかかると予測している。

　ITエンジニア不足については、クラウド／ソフトウェアやセキュリティの分野でとりわけ不足しており、その対策としては外部委託の拡大、ITエンジニアの教育体制の拡充、AIや自動化ツールの利用拡大が上位を占めた。今後は、ITインフラ運用をベンダーに委託するas a Serviceモデルやマネージドサービスに対する需要が高まるほか、ITエンジニアのトレーニング、生成AIの活用も含めて、運用自動化ツールに対する需要も高まるとの予測を示している。

　メインフレームの次回更新の方針を尋ねた質問では、メインフレームを更新して全面的に継続利用するという回答と、メインフレームを部分的に残して他のプラットフォームと併用するという回答を合わせた割合が62.5％を占めており、オープン化などによる他のハードウェアプラットフォームへの移行や、パブリッククラウドへの移行は少数派であり、メインフレームを継続して利用する意向が強く表れた。