7割近くがコロナ禍終息後もリモートワークを続けたいと回答【GitLabのリモートワーク調査】

　GitLabは、Dropbox、Qatalog、SafetyWingの後援の下で実施した年次リモートワークレポート「The Remote Work Report 2021」（英語）を4月27日に発表した。昨年のコロナ禍前に初めて実施したレポート「The Remote Work Report: The Future of Work is Remote」（英語）を踏まえて、今回のレポートは、世界6大陸3900人以上を対象にリモートワークを総合的な視点で捉えるものとなっている。

　「The Remote Work Report 2021」は、2021年2月12日～3月10日にかけて、調査時点でリモートワークを行っており、コロナ禍終息後もリモートワークを継続するつもりである、米国、英国、カナダ、オーストラリア、南アフリカ、ブラジル、および韓国に居住する21歳以上の成人従業員3900人を対象に実施された調査をもとにしたレポート。

　調査結果によると、回答者は、リモートワークのメリットとして、生産性の向上（42％）、効率性の向上（38％）、煩雑な手続きや社内政治の減少（24％）を挙げている。68％の回答者がコロナ禍の終息後もリモートワークを続けるつもりと答えている。一方、多くの企業はハイブリッドモデルの導入を目指しているが、ハイブリッドワークの場合、リーダーはオンサイト勤務主体とオフサイト勤務主体という、根本的に異なる2つの働き方のバランスを取ることを余儀なくされ、管理上の負担が増えることが予想される。

　また、回答者の5人に4人がリモートワークを友人に勧めたいとし、81％が生産性のレベルに満足していると回答した。一方で、組織を超えたチームワークには悪戦苦闘し、自社ではプロジェクト間の仕事の調整がうまくいっていると答えた人は37％に過ぎなかった。

　さらに、透明性と組織の連帯感との関係についても言及されており、34％の回答者は、リーダーシップの透明性向上が仕事上の連帯感向上につながると回答している。その一方で、社内の仕事に対する可視性向上が連帯感向上につながると指摘する回答者も38％に上る。同社は、透明性は貢献に対する敷居を下げ、コラボレーションを容易にし、透明性の高い組織運営はチームメンバーの積極的な関与につながると指摘している。