HashiCorp、企業に対するクラウド戦略に関する調査の結果を発表

　米HashiCorpは、企業の技術者や意思決定者を対象に実施した、クラウド戦略に関する調査結果を8月11日（現地時間）に発表した。同調査には、世界のさまざまな業界の、あらゆる規模の企業における人々から、3205件の回答を得ている。

　調査結果によれば、調査に回答した企業の76％が、すでにマルチクラウド環境で働いており、その多くは複数のパブリッククラウドまたはプライベートクラウドを使用していると回答した。また、回答者の86％は、2年以内にマルチクラウドを使用すると予想している。

　マルチクラウドの採用は大企業に大きく偏っており、5000名超の従業員を抱える組織の90％は、すでにマルチクラウド環境で業務を行っているが、中小企業（100名未満の従業員）の60％もすでにマルチクラウド環境であり、81％が2年以内にマルチクラウドになることが見込まれる。

　マルチクラウド戦略を採用するきっかけとしては、34％がデジタルトランスフォーメーションの取り組みをマルチクラウドビジネスおよびテクノロジーの推進要因のトップ3の1つとして挙げており、単一のクラウドベンダーへのロックインの回避（30％）、コスト削減（28％）、スケーリング機能（25％）を上回った。

　また、57％の企業が適切なスキルの不足を指摘しており、47％がセキュリティをクラウドの阻害要因のトップ3として挙げている。

　そのほか、新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前から、企業におけるクラウド採用が進んでいたことから、46％の企業はパンデミックによる封鎖やオンライン使用の増加は、クラウドまたはマルチクラウドの採用に影響しなかったと回答した。

　一方で、32％の大企業が、新型コロナウイルス感染症がDXのタイムラインに影響を与えなかったと述べているものの、他の企業は新型コロナウイルス感染症がクラウド採用を前進させたと答えており、39％の企業は新型コロナウイルス感染症がオープンソースの使用を増やしたとも答えている。