27日、横浜で開催された「Microsoft tech・days Japan 2009」の基調講演でマイクロソフトのクラウド戦略と次世代クラウドOSといわれているWindows Azureの新機能や開発ロードマップなどについて発表された。
このイベントは昨年10月に米国で開催された「Microsoft PDC（Professional Developers Conference）2008」の内容を凝縮したいようなものだが、細かい情報のアップデートと個別の技術や製品について日本での状況が反映されている。セッションはおよそ40ほど予定されており、どれもがエンジニア向けの実践的、技術的な内容のものばかりだ。この基調講演では、マイクロソフト 執行役 デベロッパー＆プラットフォーム統括本部長の大場章弘氏が登壇し、同社のクラウド戦略とWindows Azureの概要について、今後1年間エンジニアにとって有意義な情報を提供したいとして、講演を始めた。
クラウドだけではなく既存システムとの協調が重要
大場氏は、昨年のPDCに参加してWindows Azureに接して非常に衝撃を受けたとしながらも、まず、クラウドコンピューティングは本当に万能だろうかという疑問から入った。過去の技術革新の流れを見ても、現実問題として既存システムや業務資産の継続性を無視したものは主流になっていないとして、すべてをサーバー側にまかせればよいとは限らないという認識を示した。インフラコストや管理コストの削減は重要な課題だが、重要な基幹業務やセキュリティにかかわる部分の優先順位はコストではない。ソリューションのすべてがサービス化（SaaS）できるわけでもないし、PC以外のデバイスへの展開も考えなければならない。そのためマイクロソフトでは、従来から「Software ＋ Service」という考え方でクラウドコンピューティングとオンプレミス（自社運用型）システムとの協調を唱えている。Azureはまさにこれを実現するプラットフォームだという。
